３歳から９０歳まで誰もが手軽に楽しめる卓球。
その”コミュニケーションツール”としての魅力に着目し、成長企業がオフィスに卓球台を設置する動きが広まっている。
米Googleがオフィスに卓球台を設置して以降、IT企業のメッカであるシリコンバレーでは、卓球台をオフィスに置くのが当たり前になりつつある。ただ、実はもともと卓球台をオフィスに置く文化は日本でも昔から存在していた。高度経済成長時代以降、工場やプラントなどで労働者の福利厚生のために卓球台が置かれており、昼休みに社員同士が楽しむ企業や、社内大会で部署対抗戦を行う企業も多くあったが、効率化を求められる時代の流れとともに衰退していった経緯がある。
「オフィスピンポン」の流れは昨今のスタートアップの増加に伴い復活。日本でもクラウド会計サービスのfreeeや昨年上場のWantedlyなどの成長ベンチャーが事業拡大に伴い社員間コミュニケーションを促進させる目的で導入するケースが注目されていた。
こうした動きに着目し、オフィス専用のデザイン卓球台をプロデュースした企業がある。渋谷の卓球複合施設T4 TOKYOを展開する株式会社スヴェンソンスポーツマーケティング（代表取締役社長 山下亮、本社所在地：東京都港区）だ。
7月に開催された渋谷・T4 TOKYOでのベンチャー企業対抗卓球大会の様子。オフィスに卓球台を設置している成長企業を中心にコミュニティが形成されている。
同社は、オフィス内のコミュニケーション及びチームビルディングツールとして卓球を普及させたいとの考えから、新しいコンセプトの卓球台「T4 OFFICE」の企画・販売に至った。通常の競技用のブルーの台とは違い、デザイン性の高いブラックの台に加え、企業カラーやロゴを反映できるオリジナルネットなどを限定３０台で販売する。卓球台は２つに分割でき、会議用テーブルとしての活用も可能だ。
8割の企業が卓球台をオフィスに置きたい
同社の調査によると都内で設立10年未満のベンチャー企業でオフィス内に卓球台が設置されているのは全体の約25%。卓球台未設置の企業のうち「オフィス内に卓球台が欲しい」と回答したのは80%と、企業のオフィス内への卓球台設置のニーズが確認された。また、卓球台設置済の企業のうち80%以上が「オフィスに卓球台を置いたことで期待していた効果があった」と回答し、社内コミュニケーション・交流の増加や社員のストレス発散にも役立っていることがわかった。
スヴェンソンスポーツマーケティング調べ
T4 OFFICEは既にメディア事業のTABI LABO、メンズ化粧品のBULK HOMME、電子決済サービスのheyが導入をしており、更に複数の企業が導入を検討しているという。オフィスに卓球台を置いて何が変わったのか。仕掛け人に加え、実際に導入した複数の企業にも話を聞いた。（次回に続く）
取材・文・写真：川嶋弘文（ラリーズ編集長）
